どうも、太陽です。(No40)
Twitter社を現在、あの有名なテスラCEOのイーロン・マスク氏が買収しようとしています。ですが、2022年6月7日に、イーロン・マスク氏が「Twitterがbot情報を提供しないなら買収しない」と言いました。
さらに、まだ買収は不透明なものの、前向きな姿勢も示しており、例えば全従業員向けのオンラインタウンホールミーティングでイーロン・マスク氏は「Twiiterのユーザー(DAU)を10億人にしたい」と発言していました。Twitter社は現在、DAUを公表していませんが、mDAU(広告を閲覧した、収益につながる日間アクティブユーザー数)は2億2900万人とのことです。
ここで、僕はTwitter社が劇的にマネタイズできる手法を思いついたので思い切って公開します。この案は、イーロン・マスク氏の買収前進につながるのでしょうか？
1 僕が考えた画期的なTwitter社のマネタイズ手法。
僕は以下の記事で、パートナーの行政書士のMさんのコワーキングスペースビジネスで、リアル店舗の近所の顧客を集めるのが、いかに難しいかを実感しました。
コワーキングスペースのビジネスをパートナーの行政書士が始めたので、ビジネスモデルや運営を考えてみた！
Facebookはユーザーの個人情報を集めて、「近隣エリア広告」を開始していますが、他の代替策が他にないことに僕は気づきました。そこで、Twitter社はTwitterを利用したいなら、全ユーザーに位置情報を教えるのを義務付け、その位置情報を使って、リアル店舗広告ビジネスを展開すればいいと思いついたのです。
ところが、改めて検索して調べたところ、すでにTwitter社が市区町村レベルのターゲティング広告を2021年に始めていることを見つけました。
Twitter広告で「市区町村レベル」の地域ターゲティングが利用可能に
これはニーズがけっこうあると思うので、さらに強化すべきビジネスではないでしょうか？Twitterのユーザー層は10代・20代・30代が多く、Facebookは30代・40代のおじさん向けメディアなので、自分のビジネスの種類によってリアル店舗広告を使い分ける必要があるでしょう。
また、Instagramもリアル店舗広告をやっています。(Instagramは女性が多く、10代・20代・30代が多い) 広告自体は1日500円から出せて、広告を届ける人数と広告を貼る日数に応じて加算されます。InstagramはTwitter社の強力なライバルになりそうです。
Googleは似たようなジオターゲティング広告をやっています。
以下の記事に詳しいです。
【事例あり】Google広告でジオターゲティング広告を始める方法とは？
この手法が通用しやすいのは、塾・予備校、板金・車検業、倉庫業(トランクルーム)、住宅展示場やスーパーなどのセールやバーゲン情報などです。Googleの場合、積極的に検索したユーザーしか相手にできないですし、位置情報を持った顧客がいないので、TwitterやFacebookやInstagramのようなリアル店舗広告ビジネスがしづらいと思います。
と書いてきましたが、実は以下の情報を新たに入手しました。
コワーキングスペースとバーチャルオフィスを両方やっている「レイトラス」が存在します。ブログのオンラインサロンも運営しているマクリンさんが手掛けているコワーキングスペースですね。
マクリンさんによると、SEOによる集客は効果がなく、MEO(Googleマップを対象とした地図エンジンにおいて最適化を図ること)が効果があったそうです。
MEOはコワーキングスペース集客には効果があったそうなので、Googleはそれなりに優位性があるのですね。
また、僕は以下の本を読了し、MEOについては触れられていませんでしたが、ローカルビジネス(実店舗系)をやる人には参考になる本だと思います。
「ローカルビジネスのためのWebマーケティングが基礎から学べる本」
以上、リアル店舗広告ビジネスがまだ本格的に始まっていない穴場だと気づいたので、Twitter社にぜひ全力で取り組んでもらいたいです。
ではこの辺で。(2108文字)
このブログは個人的見解が多いですが、本・記事・YouTube動画などを元にしつつ、僕の感性も加えて、なるべく役立つ・正しいと思われる記事を書いています。
あくまで読者がさらに深く考えるきっかけとなればいいなぁという思いですので、その辺は了解ください。
参考・引用文献。
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