どうも、太陽です。(No42)
突然ですが、「日本が韓国化？日本が韓国のような国になるのか？」とタイトルを見て、驚いた人もいるかもしれません。
その根拠を、僕は記事の続きで書いていきます。
納得する人もいれば納得しない人もいるかもしれませんが、とりあえず読んでみてから判断してみてください。
1 各国の人口と各国の言語
まず、「各国の人口と各国の言語の人数」を書きますね。
(「何のことだ？」と思う人もいるでしょうが、続きを読んでもらえたら)
韓国の人口(母国語は韓国語)は、2020年で5178万人です。
日本の人口(母国語は日本語)は、1億2580万人です。
フランスの人口(母国語はフランス語)は6739万人です。
イギリスの人口(母国語は英語)は6722万人です。
ドイツの人口(母国語はドイツ語)は8324万人です。
(すべて2020年)
フランス語は世界で、英語(約80の国、地域)に次ぐ2番目の国・地域で使われています。
そして、全世界で、約1億2300万人が主要言語として使用し、総話者数は2億人以上です。
ドイツ語は話者数は、1億3000万人であり、そのうちの1億人が第一言語としています。
フランスは少子化を克服しています。
イギリスは全世界で普及している英語が母国語であり、言語の使用者数という問題は「今後もあまり心配ない」と思います。
ドイツは少子化を克服できていませんが、欧州の各国で使用されています。
2 日本語と韓国語の共通点と今後の問題点。
次に、日本語と韓国語の共通点を書きます。
日本語と韓国語の共通点は、どちらもその国だけでしか使用されていない点です。
(韓国は北朝鮮もありますが)
日本語は他国で使用されておらず、今後も第一言語として使用される可能性は低いです。
日本国の人口が減れば減るほど、使用者数はそれに比例して減ることになります。
今は日本人口は、1億2580万人もいますから、内需が非常に大きいです。
ですから、日本語が使えるのはメリットがそれなりにあります。
ですが、将来、韓国並みに(韓国が北朝鮮と合併したら韓国語使用者は増えますが)、人口が減ったら、どうなるでしょうか？
日本は韓国と同じように英語をかなり必要とし、勉強するようになるでしょう。
(もちろん、将来的にはかなりの高性能な通訳機が出来上がっている可能性が大ですが)
3 韓国の後追いをする日本。
そして、韓国が辿った道を「日本も辿ることになる」と予測します。
韓国の現在は人口規模が小さいので、内需で稼げず、輸出を強化しています。
そして、日本と同じく資源がありません。
輸出を強化するのですが、株主は外国人が主です。
そして、目立った企業も、サムスンやLG電子やボスコやヒュンダイぐらいしかありません。
そして、輸出で韓国人が必死に働き儲けた額は、海外の株主に渡ります。
韓国人自体は潤わず、内需産業は期待できません。
そして、ともかく海外志向になり、輸出中心になり、韓国語より英語重視になります。
「韓国国内で生きる」ということは、「貧しさと同じ」になります。
(内需のマーケットが小さく、内需だけでは儲けられないのです)
日本も人口規模が減ると、韓国と同じ道を辿る可能性が出てきます。
4 日本語の未来。
日本語の未来も考えてみましょう。
日本語という言語自体の価値も低くなります。
(日本の人口が8000万人にまで減れば内需が小さくなり、日本語が使える有利さが減ります)
日本語の有利さが減るということは、執筆業、日本文化・芸術系、アフィリエイターなど、「日本語で母国の日本人向けに商売していた人が困る」ということを意味します。
「言語やプログラミング言語やサービスなど」はネットワーク効果が働きますので、使う人が多ければ多いほど有利になり、広まり、利便性が増します。
しかし、使う人が減ればマイナー言語になりますので、利便性が減りますし、商売にならなくなるのです。
日本は「日本語の未来」ということを、少子化と併せて考えないといけないのです。
韓国の現在は、日本の未来を映している可能性があります。
(内需じゃなく輸出強化や母国語より英語重視)
5 韓国と日本で違う点。
韓国と日本で違う点を書きます。
日本は「高齢化が進んでいて、借金大国であり、海に囲まれた国だ」という点です。
これはICT化や移民受け入れなど生産性を強化しなければ、「GDPが増えず、成長しない」ということとイコールです。
約1000兆円の借金がありますから、金融引き締めにより、金利を上げるそぶりを見せたら以下のような事態になります。
例えば5%まで金利が上がったら、50兆円の利払い費になり、それだけで年間の予算のほとんどを食いつぶします。
日本は金利が上げられない国なのです。
ちなみに、以下の記事では、「住宅ローンにおいて変動金利を選択している人が76.2％もいますが、固定金利にしなくて大丈夫なのか？」という論点で詳しく書かれています。
以下の文章はあくまで、金利が上がらないという状態を前提としていますが、100％ではないので、住宅ローンを借りている人で変動金利にしている人は自己責任ですね。
さて、金利が上げられないのであれば、円安がどんどん加速するだけです。
今後の日本の将来設計として、「超円安時代に適応する」ということが考えられます。
つまり、工場などの国内回帰、原発再稼働(化石燃料は高くなるので)、食糧自給率をもっと上げる(高く買わされないよう、交渉の材料でもある)、輸出企業の強化、などになるでしょう。
(観光立国はコロナ禍においてはまだ厳しいかもしれません)
そして、ここで起こってくるのが中国の爆買い(不動産など)になります。
中国に日本の不動産を抑えられると、日本は中国に貢ぐ体制になります。
(「1980年代の日本のバブルのときにアメリカの不動産をほとんど買える」と同じ状況になります)
日本は中国に不動産を抑えられないように、何らかの規制で対処する必要があるでしょう。
また、「超円安時代」という本が発売され、超円安時代に適合した日本のシステムを再構築しなければいけなくなるかもしれません。
(今は幸い、円高に若干、戻っていますが、中・長期的に見たら、どうなるか不明です)
「円安・円高路線のどちらに行くべきか？」は議論の余地が大いにあると考えます。
加えて、日本は侵略に強い国であり、元寇でも2度も侵略を防いだことからも、海洋国家の強みがあります。
(韓国のほうが、陸続きであり、危機感は強いでしょう)
ではこの辺で。(2388文字)
このブログは個人的見解が多いですが、本・記事・YouTube動画などを元にしつつ、僕の感性も加えて、なるべく役立つ・正しいと思われる記事を書いています。
あくまで読者がさらに深く考えるきっかけとなればいいなぁという思いですので、その辺は了解ください。
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